朝日大学ビジネス企画学科～Column（コラム－2009/12/21)
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「後知恵」 ＜消費者心理・コース＞
将来の戦略構築にあたり、活用されるのがノウハウ（知識や経験など）です。同じような事態が進展しつつある際には、過去の事例を参考にしながら、対処法を考えます。現在の経済危機への対応も、過去の大恐慌と比べながら、対策の是非が議論されています。このような議論でしばしば見受けられるのが、後知恵と呼ばれる論評です。後知恵とは、起こったことの要因を後から分析して、あたかも事前にそれがわかっていたかのように解説することです。簡単に言えば、「だから言っただろう」というニュアンスです。例えば、経済情勢の変化を解説するアナリストをイメージしてください。「今回の株価下落は、雇用情勢が予想以上に悪化したのを受けた動きですね・・・」というような解説を聞いた覚えがありませんか。そして率直な感想として、「だから何なの？」と言う思いが浮かびませんか。事前に教えてくれるなら投資家には有益ですが、変化が実際に起こり、含み損を抱えた後に指摘されても全く役に立ちません。また、「雇用情勢の悪化」と「株価下落」は必ず連続する現象なのでしょうか、過去の事例を調べてみたくなります。後知恵は、経済に限ったことではなく、日常的にも表れます。テレビのスポーツ解説には多く見られますね。ホームランが出た後にバッテリーの配球の欠点を、ゴールが決まった後にディフェンスの陣形の不備が指摘されます。いかにも「自分には見えていた」とでも言いたげな解説を聞くと、思わずテレビのチャンネルを回したくなります。わかっているなら、打たれる前、ゴールが決まる前に教えて欲しいし、それが本当なら、彼らは解説者ではなく監督になっているはずです。
将来の出来事は、結局のところ起こった後にしかその要因を分析することはできません。ノウハウとは、過去の経験事から得られる資産であり、未来を映し出す鏡ではありません。過去と比べて、全く同一の条件や環境で事象が起こることはまずないでしょう。違う部分は軽視または無視して、同じ部分だけに焦点をあてすぎてしまうために、ノウハウの有効性を過大評価してしまうのでしょう。将来に向けては、ノウハウだけでは不充分であり、もうひとつ、適応力が必要です。変化が起こった後で、柔軟かつ素早く事態に対処できるように備えておくのです。将来は何が起きるのか誰にもわかりません。白黒はっきりさせたほうが単純で考えやすくなりますが、現実はグレーゾーンでものごとが進むケースがほとんどです。グレーゾーンを前提とした備えを整えておくことです。グレーゾーンにあっては、もちろんノウハウも活用しつつ、どの程度合理的に適応していけるかが成否のポイントになります。 （常川）
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