朝日大学ビジネス企画学科~Column(コラム-04/03/14)

 

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3月14日号(第154号)  



 身近なビジネス 

「みんなで決める難しさ」
 
 昨年に引き続いて3月7日、8日とクラブ、同好会のキャプテン、役員を集めてリーダースキャンプを行いました。2日間にわたる実習で学生は終了後かなり疲れたようでしたが、多くの学生からある種の充実感が伝わってきました。
 今回は、ワークショップというグループで話し合って解決策をまとめる実習を行いました。意見は活発に学生から出ましたが、それを1つにまとめるのは大変だったようです。多くのグループが最後、時間に追われながら懸命に1つにまとめた発表資料を作成していました。
  大学での学習は一人で行うことが多いです。また、情報技術の発達などにより、他人とかかわらずに個人で過ごす時間も増えて、学生にはみんなと共同して行う経験が減ってきています。
 しかし、企業に就職すれば個人個人の仕事はあるものの、組織で仕事を行う必要があります。組織でいい仕事をするには、メンバーの合意のもとに仕事をすすめていくことが肝心です。個人個人がいい仕事をしても、組織として有機的なつながりがないといいビジネスはできないからです。
 今回の実習は大学生にとって貴重な経験だったと思います。ビジネス企画学科でも、グループ実習を取り入れた授業をよりいっそう充実させ、学生の成長を支援していきます。(村橋)

 パソコンで遊ぼう 
「ニューマテリアル」
 
 最近、カーボンナノチューブや、導電樹脂シートなどといったマテリアル(素材)系の話題が目につきます。素材の進化は新商品開発の基盤を支える重要な要件の一つですが、その新商品開発分野で “薄くて曲がるエレクトロニクス”という キーワードに注目が集っています。
  かつて、エレクトロニクスメーカーは、商品の軽薄短小化を指向した時期があります。若者の志向に沿い、それをデザインコンセプトとして商品開発する、言いかえればマー ケットインによる商品開発が行われはじめました。それまで製品デザインは機能部(内部構造)を固めることが先行し、その後にデザインする、という商品開発の流れだったのですが、ユーザーニーズを優先したデザイン先行型開発プロセスとなれば、後からどう機能部を造り込むか、という難しい課題を抱えることになります。いまや”マーケットインなどあたりまえ”と誰もが疑う余地はありませんが、当時の開発者には大きな負荷になったことには間違いなさそうです。
  しかし、こういった困難を克服する上で、支えになったのが新素材です。軽薄短小を求める余り、限られた空間に機能部品を収納することは容易ではありませんが、代表商品といわれる”携帯電話機”や”ウオークマン”は、”薄くて曲がるプリント配線板”があったればこそ、狭い空間に散らばったプリント配線板間をつないで、商品化に結びつけたと聞きます。
 冒頭で紹介した”導電樹脂シート”は”薄くて曲がるエレクトロニクス”の一つといえますが、樹脂シートに面抵抗体を組み込んで、省電力でしかも温度ムラのない、また、温度上昇も非常に早い、次世代面ヒーターとして、寝具や衣服の暖房用に期待されていますし、全面に半導体を組み込めば、スキャナー用面ヘッドとして使え、その実用化研究も進められていると聞きます。
 ニューマテリアル(新素材)は、商品を通じて間接的に多くの恩恵を提供してくれているにもかかわらずその存在はあまり知られていません。実は、私たちと深い関わりのある新素材について、もっと知るべきだと改めて感じています。    (大山)

 今週の話題 
「素材インフレ・製品デフレ」
 
 バブルが弾けて15年が経過しましたが、経済のデフレ現象は現在も続いています。企業としては過去最高の利益をだしても、好景気で大幅売上増の結果では決してありません。大胆なリストラ、原価低減、海外事業展開等、企業努力の結果です。長期化するデフレのなかで、製品価格引き下げ競争が、企業の行動原理として定着していますが、最近「素材インフレ」といわれる大波が消費財メーカーにも襲いかかり、日本を代表する優良企業の業績を揺さぶり始めています。  
 鉄鉱石や石炭や原油は、世界的に需要と供給のバランスが崩れ、中国の成長に象徴される新興工業国の需要が強く価格が大幅に値上がりし、鋼材や樹脂をはじめとする素材の高騰は沈静化する気配が見られません。特に注目されるのは2008年の北京五輪、2010年の上海万博を控えた中国で、工業原材料需要が急拡大していることです。例えば、2000年以降の世界需要の伸びに占める中国の寄与は、鋼材が9割、原油では4割にも達しています。消費不況で最終商品の価格下落はやまず「素材インフレ・製品デフレ」の様相を帯びています。  
 世界的な一次産品価格の上昇が止まず、企業努力の限界を超えれば、消費者物価に転嫁されていくはずです。国の膨大な借金の解消の為にインフレ誘導論もあります。素材インフレが引き金となり大きなインフレの波がくるかもしれません。    (亀井)

 


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